インフレに強い資産形成って？？②

インフレに強い資産形成って？？②

こんにちは、クリニック専門税理士の徳山です。

不定期ではありますが、医院経営をされている先生の皆様が公私ともに充実されるためのお話をさせていただいています。

前回は、インフレリスクに対応するために、現金以外の資産に分散することの必要性をお伝えいたしました。

ここから、各資産の特性をお話していきたいと思います。

定期預金

定期預金は最も知られている運用方法でしょう。

インフレになると当然、定期預金の金利もやや遅れて上昇することになります。極端なスピードでインフレが進まない限り、満期期間を1年以下の定期預金に預けておければ、中長期的にインフレ率に負けるということはないと思います。

ただし、満期が長い定期預金については、インフレ率上昇のスピードについていけない可能性がありますので、インフレ対策とするのであれば1年以下の満期の定期にするようにしましょう。

10年満期の個人向け国債

個人向け国債の中でも、10年満期のタイプは金利が半年ごとに見直される変動金利タイプとなっています。

そのため、将来インフレで金利が上昇したとしてもそれに合わせて金利も上昇することになるので、運用利回りは上昇していきます。

そういった意味でインフレには非常に適した運用商品です。国債は債券の一種で投資リスクはありますが、元本と利息の返済は国が保証しておりますので円ベースで考えればリスクは小さいといえます。

株式投資

株式投資もインフレには強いと言われています。

株に投資するということは企業に投資をすることです。企業があげる収益はインフレになることによって名目的には上昇するはずで、保有する土地等の資産価値も上昇することになります。そのため、インフレが進行することで株価は上昇します。

それと同様の理由で株に投資をするインデックス投資信託などもインフレに対しては有効な投資といえます。ただし、インフレは株価に対して影響を与える一つの要素に過ぎないため他の理由で下落する可能性はあります。

次回は不動産・貴金属・外貨の特性をお伝えします！！

長くなってきましたので、本日はここまでにしたいと思います。

次回は引き続き、不動産・貴金属・外貨の特性についてお話したいと思います。